心理的安全性とは?従業員のパフォーマンスが上がる方法とメリットを紹介

2022-11-01

大後 ひろ子

C-OLING代表 ブランディングコンサルタント

組織その他

心理的安全性とは、組織や集団の中においても、自然体な自分でいられる状況のことを指します。2015年にアメリカのグーグル社が、「心理的安全性は成功するチームの構築に最も重要なものである」と発表したことで多くの企業から注目が集まっています。


今回の記事では世界が注目する心理的安全性の基本的な意味から、その具体的なメリット、そして組織の心理的安全性を高める4つの方法について解説していきます。

心理的安全性とは


グーグル社に限らず、多くの組織では、ほとんどの仕事をチームの共同作業によって進めています。そもそもチームとは、仕事の成果を生み出す最小の単位を表します。このチームから新しいアイデアや革新的な企画が生み出され、企業へ貢献できる成果をあげていくことができるのです。

しかし、チーム内の人間関係や配置が悪かった場合、もしくはチームの目的が明確に提示されていない場合、メンバーの組織に対して不信感が生まれ、チームの生産性は著しく低下します。


つまり心理的安全性を高めることは、企業にとって必ず行うべき取り組みなのです。

心理的安全性の意味

心理的安全性は英語では「Psychological safety」と表されます。
心理的安全性は、組織行動学を専門とするハーバード大学のエイミー・エドモンソン教授によって提唱されました。

ここにエドモンドソン教授の言葉を引用します。
 “A shared belief held by members of a team that the team is safe for interpersonal risk taking.” (このチーム内では、対人関係上のリスクをとったとしても安心できるという共通の思い)

また、「心理的安全性」を高める上で、信頼関係の構築は欠かせないものになります。

心理的安全性が注目される背景

心理的安全性が注目される背景には、アメリカのグーグル社が心理的安全性を高めることは、チームを成功へと導く鍵であると紹介していることから、多くの企業で導入に向けた取り組みが行われています。

日本においては労働人口の減少問題に向けて、従業員エンゲージメントを高めて、少ない人数でも生産性の高い組織を作るため、個人や組織の効果的な学習や革新を生み出すことが期待されています。

心理的安全性が職場にもたらすメリット
 

 

心理的安全性が職場にもたらすメリットについて、詳しく解説します。

パフォーマンス向上

心理的安全性が低い環境では、信頼関係の構築ができていないので、本来の能力やアイディアがあっても、発言を控えたり、その能力を発揮できないケースが多いのです。

逆に心理的安全性が高い職場では、従業員は安心して仕事に集中できるようになります。また、自由に発言できる環境があるので、メンバー同士の意見交換も活発に行われ、創造性・生産性の高い仕事をすることができます。その結果、個々のメンバーのパフォーマンスの向上を期待できるのです。

イノベーションの推進による業績向上

心理的安全性が高い職場は、表面上で仲良くおしゃべりをするだけではありません。発言を控えることなくフラットな状態で意見交換ができます。その結果、コミュニケーションが円滑になり、革新的なアイデアを生み出すことにつながります。また、ミスや不正などのネガティブな情報も集まりやすくなるので、早い段階で気づくことができ、すぐに対応することが可能になります。

コミュニケーションが活発になる

心理的安全性が高い職場では、不安なく発言できるので、メンバーの指摘や課題や問題に気づくこともできます。この作用は業務に対しても効果がありますが、個人の能力開発にも役立ちます。自分の言動の振り返りを、第三者とフラットに行うことができるようになると、自分を責めることなく、未来志向で課題に立ち向かえるようになります。その結果、チーム全体の力を底上げすることにもつながっていきます。  

会社のビジョンを共有できる

心理的安全性が高い職場は、経営陣と従業員ともフラットな視点で会社のビジョンを共有することができるようになります。心理的安全性が高い職場では、組織の目標や課題に対して、従業員が自由に議論できる風土があります。そのため建設的な意見交換を繰り返し行うことで、従業員にとっても会社のビジョンを自分でも達成するべきものとして捉えられるようになります。その結果、従業員全員が同じ目標に向かって結束して業務にあたれるので、企業・組織の目標達成のスピードも速くなるのです。

従業員エンゲージメントが高まる

心理的安全性の高い職場では、仕事に対してやりがいを感じたり、職場に対してポジティブな感情を抱くメンバーが多くなります。「この会社とともに目標を達成したい」「その目標達成のために能力を高めたい」というように、モチベーションが高まります。その結果、離職率が低下し、優秀な人材が定着することで、チームが安定して成長していくことにもつながります。

組織の心理的安全性を高める4つの方法
 

 

組織にとって多くのメリットがある心理的安全性を高める4つの方法について解説します。

(1)平等な発信の機会を作る

ディスカッションやブレーンストーミングの機会を設けても、発言に慣れている一部のメンバーだけが毎回発言している場合があります。チームリーダーはメンバー一人ひとりが発言できているか場をよく見渡し、新しくチームに加わった人や、立場の弱い人、元々発言に慣れていない人へ質問を投げかけるなど、意識的に発言を促しましょう。

(2)アサーティブ・コミュニケーションを浸透させる

アサーティブ・コミュニケーションとは、自分と相手の両者の双方を尊重したコミュニケーション手法です。アサーティブ(Assertive)には、「自信に満ちている」や「積極的」などの意味があります。

アサーティブ・ミュニケーションでは、相手がわかりやすい言葉で肯定的な表現で伝えることに重きを置かれています。チームがこの手法を学ぶことで、自分のアイデアや要求を適切に表現できるようになるため、組織全体の心理的安全性を高めることにつながります。

(3)コミュニケーションが活性化する仕組みを作る

仕事においてコミュニケーションが活性化するための準備として、業務から少し離れた場所で心理的安全性体験することがおすすめです。ランチや飲み会などのリラックスした状態を通してコミュニケーションを取ることによって、発言することへの不安を徐々に取り除くことができます。その際にアサーティブ・ミュニケーションを心がけることで、メンバー同士の信頼関係が築かれて、心理的安全性の高い職場を作ることにつながります。

(4)評価方法を見直す

従業員の評価制度の見直しも重要ですが、部下が上司を評価できる制度を導入することは、生産性の高い組織を作る上で重要なポイントです。

グーグル社のピープル アナリティクス チームは、「Project Oxygen」というリサーチプロジェクトによって「最高のマネジャーになるための8つの習慣」を突き止めることに成功しました。

「Googleで最高のマネジャーになるための8つの習慣」


この8つの習慣を日々実践するマネジャーを持つチームは、離職率が低く、満足度が高く、業績が良いというリサーチ結果が出ています。
チームをマネジメントするリーダーは、部下への評価方法を成果主義だけではなく多角的に評価するスキルを身につけることが重要です。
成果主義のみの評価では、失敗を恐れたり、自分の業務に集中できなくなってしまうため、職場の心理的安全性が低下してしまいします。

心理的安全性向上を目指す上でのポイント

組織・従業員の心理的安全性向上を目指す上でのポイントについて解説します。

①「3つのサイン」が見られるか確認する

心理的安全性を提唱したエドモンソン教授は、「心理的安全性が高い職場には、以下の3つのサインが見られる」としています。

この3つのサインが職場で日常的に見られるようになるのを目標にしても良いかもしれません。

②異論を発言できる環境づくり

職場で自由に発言できるようになるには、上司と部下の信頼関係を築くことが欠かせません。そのために上司から対話の機会を増やします。その時、アサーティブ・コミュニケーションを意識して話すことがポイントです。

このように対話のコミュニケーション方法を変えることで、上司と部下の信頼関係を築くことにつながり、安心して発言ができる心理的安全性の高い組織を作ることにつながります。

まとめ

「心理的安全性」が高い職場では企業と従業員の双方に大きなメリットがあります。
企業にとっては、各従業員が自分の意見やアイデアを自由に発言したり、行動に移すことができるので、組織内でイノベーションが起きたり、従業員エンゲージメントを高めていくことができます。また、従業員にとっても個人のパフォーマンスを最大限発揮できるので、自己成長やメンタルヘルスなどの面で大きなメリットがあります。

心理的安全性を高めることは、生産性向上、離職率の低下、新規事業設立などのさまざまな経営課題を解決することにつながります。

今回の記事を参考に、平等な発信のための仕組みづくりやアサーティブ・コミュニケーションなど、自社の組織で取り入れやすいものから始めてみましょう。
 

WRITER

大後 裕子

C-OLING代表

生活用品メーカーで10年間企画職に従事し、企画立ち上げから海外工場との商談、販促まで商品開発のゼロから一貫して行い、多くの商品をブランディングし、リリース。 8年販売され続けるヒット商品を始め、開発商品点数累計約1,200点、約1,700店舗へ導入。ブランディングを主軸とした、経営コンサルティング、 社内教育の3つの事業を通して、多くの人の生活に豊かさを提供ができる企業を社会に増やしたいと考えています。